事業内容

事業目的

本学の原点は、1923年(大正12年)に創設された「小西写真専門学校」である。当時の最先端表現技術であった写真に関する技術者・研究者を養成するために創設され、写真技術(テクノロジー)と写真表現(アート)との融合を目指した先駆的な学校であった。現在では工学部と芸術学部の2学部を擁する、極めてユニークな学部構成の総合大学へと発展し、工・芸融合を大学の特色として標榜している。前ページの図に示した本学のロゴの水色の円は工学部、黄色の円は芸術学部、それらが交わる緑の部分は工学部と芸術学部の融合を表している。しかしながら、創設当時と比べると、研究・教育の両面において工学部と芸術学部の融合・連携は必ずしも活発ではなく、本学が持つ独自性、潜在能力を十分活かしきれていないということが、本学の大きな課題のひとつである。

そこで、本学のルーツである写真、印刷、光学といった学問分野に根差し、今日の工学部と芸術学部の両学部に共通する全学的な研究テーマとして、「色」を取り上げ、国内の大学では唯一となる「色の国際科学芸術研究拠点」を形成し、ロチェスター工科大学(米)、中国文化大学(台湾)、タイ王立チュラロンコン大学、東フィンランド大学等、工・芸にわたる色の研究機関を有する海外の大学との連携もはかりながら、「色といえば東京工芸大学」と言われるようなブランドを築くとともに、学長方針である「真の工・芸融合」を目指す。
外部環境、社会情勢に目を向けると、大手電機メーカーをはじめとする輸出産業の不振に伴う経済成長の低迷、超高齢化社会、日本の将来を支える教育の3つが、今、我が国が抱える最も大きな課題であるといえよう。各国の嗜好に合わせた製品の色・デザイン、色が重要な要素となるメディア輸出産業(いわゆるクールジャパン)、医療・介護および教育への色の応用等、色の研究は、我が国が抱える問題に対して大きな貢献を果たすことができると確信する。

一方、明るい話題としては、2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピック競技大会が挙げられる。本事業は、同大会での映像、写真、印刷等の色彩表現技術の革新に寄与するとともに、文化庁が構想している同大会を契機とした「文化力プロジェクト」にも、色をテーマとしたメディアアート作品によって参画し、世界に向けて本学のブランドを発信する。

期待される研究成果

本事業の申請に先立ち、色に関する研究テーマを募った結果、工学部(メディア画像学科、生命環境化学科、建築学科、コンピュータ応用学科、電子機械学科)と芸術学部(写真学科、映像学科、デザイン学科、インタラクティブメディア学科、アニメーション学科、ゲーム学科、マンガ学科)の全学科から、50件近いテーマ提案があがってきている。すなわち、色に関する研究プロジェクトには、工・芸両学部の全学科が参画し、全学的に取り組むことが可能である。それらを大きく分類すると以下のようになる。

① 室内の快適性や知的生産性、嗜好等、色が人の心理や感情に及ぼす影響、②色と教育、③色と健康、医療、介護、④色と文化財・芸術作品のデジタルアーカイブ保存、⑤色とメディアアート、⑥色と建築、⑦光学素子、デバイス開発

このように、色に特化しながらも、色に関するテクノロジーからアートの領域までを学際的に幅広く教育・研究する「色の国際科学芸術研究拠点」を形成する。その中核となる「色の国際科学芸術研究センター」には、様々な光源の下で、色と人間の心理や感情、忠実かつ高精度な色再現を可能とする技術、文化材・芸術作品のデジタルアーカイブ保存技術等を研究する実験室を設けるとともに、色の科学の基礎や最先端の研究成果を、写真、映像、拡張現実、プロジェクションマッピング、コンピュータグラフックス、マンガ、ゲーム等のメディアアートの手段を用いてわかりやすく楽しく伝える新たな体験学習型教育システムを構築し、これを子供や中高校生等に一般公開するギャラリーを設ける。このような教育・研究センターは国内の他大学には存在せず、工学部と芸術学部を有するという本学の特色を活かした国内唯一のセンターとなる。

色の科学は、物理学、化学、数学、そして心理学といった基礎分野から、画像工学、印刷工学、コンピュータグラフィックス、保存科学、自律型ロボット工学といった応用分野までにわたり、さらに工学と芸術の両領域を包含する学際的なものであり、これを教育・研究することは、幅広い分野の科学技術の進展に寄与する。また色を使わない産業は現在ほとんど存在せず、その経済規模は何兆円にも上ると言われている。各国の消費者の心に響く製品の色・デザイン、クールジャパンと呼ばれるメディア輸出産業等、色の研究は極めて大きな経済的意義を有している。また文化財や芸術作品のアーカイブ保存・色再現、東京オリンピック・パラリンピック競技大会を契機とした世界に向けた我が国の文化の発信、超高齢化社会に向けた医療・介護への色の応用、および日本の将来を支える教育への色の応用等、色の研究は、大きな文化的、社会的意義をも有している。

成果の測定・評価方法については、学長、両学部長、両研究科長、大学事務局長他で構成される「全学研究支援委員会」の下に「自己点検・評価部会」を置き、論文数、発表作品数、色の国際科学芸術研究センターのギャラリーへの来場者数、公開講座、国際ワークショップの開催件数等の評価指数を事前に設定し、事後評価による効果の検証を行う。また毎年度末に各プロジェクトの研究成果発表会を開催するとともに、日本色彩学会、日本画像学会、コニカミノルタ、リコー、厚木商工会議所所属企業等の外部有識者および研究成果を波及させようとする対象である小中高等学校や、市役所、企業から成る外部評価委員会を開催して客観的な評価を受ける。